直接応募を推奨するプラットイン

近年の就活市場は売り手市場と呼ばれ、求職者に対して有利な状況が続いています。その一方で、入社後のミスマッチ、離職率は高まっています。

つまり、求職者にとって企業の内定を得る機会は多くても、自分に合う企業と上手く巡り会えていないということです。

この要因は、

①求職者が応募先の企業のことを理解しきれていない、
②そのため、就業アピールが企業に上手く届いていない、ということが挙げられます。


この現状に対し、その役割が期待されるのが"直接応募"です。

  • 1.採用における時代の流れ
  • 2.直接応募とは
  • 3.求職者側の4つのメリット
  • 4.企業側の3つのメリット
  • 5.将来的に”直接応募”は就活のメインに?

採用における時代の流れ

就活において、興味のある企業に応募する時は就職サイトを介して行うのが一般的です。

しかし、就職サイトは、気軽にエントリーできるメリットがあるものの、企業理解が不十分なまま安易に応募できるため、求職者と企業側の双方にとってのミスマッチが起こり、離職率を高める要因ともなっています。また、この離職率の高まりは、企業の採用コストも圧迫しています。

そのような経緯もあり、採用に関する全てのプロセスを完全に自身で進める直接応募方式は大手や中小共に徐々に増えてきています。

1990年代前半迄は、ネットが普及しておらず直接的な採用を進めていたはずです。つまり、この採用における"直接応募"という時代の流れは、日本企業の採用方式が原点回帰しつつあることの現れと言えます。

直接応募とは

直接応募とは、企業の「採用専用サイト」から応募することです。
つまり、中間者を介さず、自ら企業に直接アプローチする手法と言えます。

直接応募以外の企業への応募方法は、就職ナビサイトからの応募、合同説明会への参加、就職エージェントを通しての応募などが挙げられます。
まず、最もメジャーであるのが、就職ナビサイトからの応募です。就職ナビサイトに登録してから自分の希望条件に合った企業を検索し、応募したいと思った企業に就職ナビサイトから応募するという形式です。
次に、合同説明会への参加です。多くの就活生が行っている就職活動の1つで、中には市町村や大学が主催する合同説明会もあり、こちらもメジャーな就活方法かと思います。
最後に、就職エージェントを通しての応募です。就職エージェント(就活のアドバイスや支援を専門とする、企業と就活生のパイプ役)から紹介を受けた企業の中から、自分が応募したいと思った企業に就職エージェントを通して応募するという形式です。

上記3つがメジャーな企業応募方法ではないでしょうか。どの応募方法も企業に応募するので、結果に違いはないと思う人が多いと思います。
しかし、メジャーであること=ベストな方法とは限りません。むしろ、メジャーであること=利用者が多い=ライバルが多い、ライバルとの差をつけにくいとも考えられます。

ここで、プラットインが提唱しているの"直接応募"です!
直接応募には企業、求職者側の双方にとってのメリットがあります。
次項でそのメリットについて紹介します。

企業側の3つのメリット

直接応募の企業側のメリットは大きく分けて以下の3つです。

①「独自の採用サイトで企業の持つカラーを打ち出せる」
②「離職しない人材を確保できる」
③「採用におけるコストを抑えられる」

まず、

①「独自の採用サイトで企業の持つカラーを打ち出せる」

ですが、採用サイトとは、企業が独自に用意した専用の窓口サイトのことです。
就職ナビサイトからの応募の場合は、採用サイトと違い、フォーマットが画一的で、どうしても他の企業と構成が似てしまいます。
つまり、他社との差別化を測りにくいため埋もれてしまい、求職者の印象に残らない可能性があるのです。
それに対し直接応募では、企業独自の採用サイトを用いることで、企業のカラーや雰囲気が伝わりやすく、求職者に対して強い印象を残し、効果的に自社をアピールすることが可能になるのです。

次に、

②「離職しない人材を確保できる」

についてです。
採用サイトを用いることで、企業の特色を就職サイトよりも出しやすく、求職者側としては企業への理解は深まります。
企業理解が深まると、具体的かつ建設的な内容で面接を行うことが可能ですし、採用判断材料もより明確に企業側が得られやすくなります。
この面接をクリアした人材は、企業への理解が進んでいるため、入社後のミスマッチを回避することができます。
直接応募の場合、応募者からのアピール度を客観的に把握できるので、自社にあっている人材を見極めやすく、人材の適材適所という面においても優れています。

最後に、

③「採用におけるコストを抑えられる」

についてです。
これには2つの理由があります。
まず1つめ。先ほど、直接応募では離職しない人材を確保できると説明しました。
そして、離職しないということは、将来人材が離職した際に発生する採用コストを抑えることができます。
つまり、入社後の退職を回避することで、採用コストという大きな損失を防ぐことができるのです。
2つめですが、企業の新卒採用コストは一人当たりおよそ50~60万円とも言われています。
そして、多くの企業の採用コストの内訳は、就職ナビサイトへの掲載等にかかる広告費、就活エージェント依頼に伴う人材紹介費、合同説明会等の開催費です。
つまり、人材紹介会社などの仲介会社の利用を控え、自社の採用サイトを効果的に利用することで、採用におけるコストを抑えられるのです。

求職者側の4つのメリット

これまで、直接応募における企業側のメリットを説明しましたが、求職者側にもメリットがあります。
求職者側のメリットは大きく分けて以下の4つです。

①「ライバルが少ない」
②「アピール度が高くなる」
③「企業理解度が高くなる」
④「採用がされやすくなる」

まず、

①「ライバルが少ない」

ですが、実はこれが一番大きなメリットです。
現状は、多くの求職者が先ほど紹介した3つの企業応募方法を使用しており、直接応募を行っている人はどちらかと言えば少数です。
そして、この少数というのがチャンスです。少数とは、言い換えるならばライバルが少ないということです。
つまり、"応募が少ない直接応募は採用担当者の目にとまりやすい"のです。

次に、

②「アピール度が高くなる」

についてです。
一般的な就職ナビサイトからの応募では、多くの求職者が同じ就職ナビサイトを通して、一斉に企業に対してアピールを行うため、他者との差別化という面では効果的とは言えません。
一方で、直接応募であるならば、採用サイトからの応募という特性上、自社サイトをしっかり見て企業分析した上で応募してきたと企業側は捉えるわけです。
つまり、「この企業に応募したい!」という意志が強いと受け止められ、採用担当者にやる気をアピールできるのです。

そして、

③「企業理解度が高くなる」

についてです。
こちらに関しては先ほど軽く触れましたが、直接応募をしている=企業の自社サイトをしっかり見ていると考えられます。
企業の自社サイトをしっかり見ることで、企業理念、企業の得意分野等、企業分析を十分に行うことができます。
企業分析を行うことで、自分にこの企業がマッチしているかなどの、多くの正しい情報が得られるのです。

最後に、

④「採用がされやすくなる」

についてです。
上記3つの要因で、採用されやすくなることは予想できると思います。
ですが、ここでは企業側の目線で考えてみてください。
企業側は、就職サイトや人材紹介会社に対し、費用を払っています。しかし、直接応募ではその中間費用が発生しません。
つまり、企業にとっては合同説明会や就職ナビサイト、人材紹介会社に支払う費用が抑えられ、採用コストの軽減ができるため、他の応募方法に比べて採用に近づきやすいのです。

最後に余談ですが、中途採用においてはその傾向が顕著に出ます。弊社のお客様の事例としてあったのですが、同程度の評価のAさんとBさんがいました。Aさんは年収の30%以上の費用が発生する人材紹介経由の方。Bさんは直接応募の方。結果はBさんが採用になりました。理由は簡単で同じ評価であるならば、費用が抑えられる方がよいからです。(但し、あくまでもこの事例は、同程度の評価があることが前提です)

将来的に”直接応募”は就活のメインに?

これまで、直接応募のメリットについて説明してきました。
それでは、メリットの多い直接応募は採用方式のメインとなっていくのでしょうか?

採用方法が、直接応募主体に急変するということはないかもしれません。
現状は就職ナビサイトや転職サイトを介しての就活・転職活動がメインであり、特に中途採用市場においては人材紹介会社に採用を任せるケースが多いのが現状です。

しかしながら、直接応募を早めに導入し、運用している企業は、導入していない企業よりも、いち早く理想的な人材を、費用をおさえて、探せる確率が今後高まってくると予想されます。
実際、直接応募は世間的に再評価を受けており、積極的に推進する企業も徐々に増えています。


当コラムを読んでくださりありがとうございます。
そしてこれをきっかけに、”直接応募”を検討してみてはいかがでしょうか?

プラットインは、採用サイトを集めた日本最大級の自社メディア「求人カタログ」を運営しており、”直接応募”を推奨しております。
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・採用サイトを集めた日本最大級の自社メディア「求人カタログ」を運営しており、多くの企業の採用情報を日々分析し、採用マーケティングに活かしています。
・自社で制作部隊(デザイナー・エンジニア)を持ち、特に採用特化のWebサイト制作を得意としています。
・新卒・中途・アルバイト・非正規(在宅)などの市場に限定せず、「20代」採用の市場を強みとしており、特に新卒採用支援を得意としています。
・20代に刺さる社内文化の創り方・社内制度・福利厚生案などを多数保持しており、さらに今まで20代向けの採用をメインに支援してきました。

当コラムを最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

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